米株
【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：アスクル、Ｕアローズ、米久、大塚家具
■アスクル <2678> 4,370円 +570 円 (+15.0％) 一時ストップ高 本日終値 東証１部 上昇率2位
2日、アスクル <2678> が決算を発表。15年5月期の連結経常利益は前の期比56.4％増の69.5億円に拡大して着地。続く16年5月期も前期比15.0％増の80億円に伸びる見通しとなったことが買い材料。今期は、戦略分野に位置づける工場・建設現場・研究所や医療・介護施設などの顧客が増え、主力のBtoB事業が6.9％増収と収益を牽引。また、BtoC事業「LOHACO」も、業務・資本提携を結ぶヤフー <4689> との連携による集客力の向上、取扱商品の拡充などが奏功し50.4％増収と高成長が続く。
■ユナイテッドアローズ <7606> 4,350円 +325 円 (+8.1％) 本日終値 東証１部 上昇率4位
2日、Ｕアローズ <7606> が発表した6月の月次売上概況で、既存店売上高(小売り＋通販)が前年同月比2.6％増と3ヵ月連続で前年実績を上回ったことが買い材料。クールビズ需要のジャケットやパンツ、盛夏物需要のシャツやカット、半袖ニットのほか、トレンドアイテムのサンダル、ワイドパンツなどが好調に推移した。6月3日に価格を改定したクロムハーツも、カットやシルバーアクセサリーの販売が堅調だったうえ、訪日外国人需要が続き大きく伸びた。
■米久 <2290> 2,378円 +147 円 (+6.6％) 本日終値 東証１部 上昇率8位
2日、米久 <2290> が決算を発表。16年3月期第1四半期(3-5月)の連結経常利益が前年同期比76.1％増の17.9億円に拡大して着地したことが買い材料。食肉相場が前年を上回る水準で推移し、食肉事業の収益が大きく伸びたことが寄与。ハム・ソーセージなど加工品の販売好調も大幅増益に貢献した。
■大塚家具 <8186> 1,875円 +75 円 (+4.2％) 本日終値
2日、大塚家具 <8186> [ＪＱ]が新ブランドビジョンを発表したことが買い材料。新ブランドビジョンでは、インテリアを起点とした幸せを、高度な専門性を発揮しながら提案するとしており、スローガンは「幸せをレイアウトしよう。」。ビジョンの具現化に向けて、(1)全店舗で大リニューアル、(2)気軽にインテリアを変える自由を提案し、いいものを使い継ぐリユースの仕組みも導入、(3)顧客との関係深化へ会員制の改革の3つのアクションプランを実施する。併せて、新企業ブランドロゴの導入も明らかにした。発表を受けて、新ブランドビジョンの推進による企業価値の向上に期待する買いが向かった。また、1日に6月の店舗売上高が前年同月比49.6％増となったと発表したことも引き続きプラス材料。
■東武鉄道 <9001> 568円 +21 円 (+3.8％) 本日終値
SMBC日興証券が2日付で東武 <9001> の投資判断を「2(中立)→1(強気)」に引き上げ、目標株価を530円→610円に増額したことが買い材料視された。リポートでは格上げの理由として、(1)17年3月期以降コンセンサス予想を上回る利益成長が期待される。(2)18年3月期のスカイツリーエレベーター改修完了を機にこれまでプロモーションを行っていなかった中国人来場者の大幅増加が期待される。(3)過去1年間、主要私鉄各社の中でも最大のアンダーパフォームとなっておりPER比較でも割安感が大きくなっていることを挙げている。
■三井住友ＦＧ <8316> 5,594円 +124 円 (+2.3％) 本日終値
三井住友ＦＧ <8316> が続伸。日経新聞が3日付で、「三井住友フィナンシャルグループ(FG)は持ち合い株の削減に向けた数値目標を今秋をメドにつくる」と報じたことが買い材料視された。報道によると「株式を保有し続ける基準を新たに設け、それに合致しない場合は売却の対象とする」という。価格変動リスクの大きい株式の保有を減少することによる、資本増強に期待した買いが向かった。
■横河電機 <6841> 1,545円 -69 円 (-4.3％) 本日終値
2日、横河電 <6841> が海外募集による自己株処分920万株を発表。処分株数が発行済み株式数の3.42％に相当することから、株式需給悪化が嫌気された。処分価格は1517円。調達資金約133億円は、10年2月26日に実行した劣後ローンによる借入金250億円の弁済資金の一部に充てる。
■ファーストリテイリング <9983> 55,740円 -2,130 円 (-3.7％) 本日終値
2日、ファストリ <9983> が6月の国内ユニクロ事業売上推移速報を発表。既存店売上高が前年同月比11.7％減に落ち込み、3ヵ月ぶりに前年実績を下回ったことが嫌気された。既存店売上高が2ケタ減となるのは13年8月以来、1年8ヵ月ぶり。6月は気温が例年に比べ低く、夏物実需商品が苦戦したことが響いた。
株探ニュース
2日、アスクル <2678> が決算を発表。15年5月期の連結経常利益は前の期比56.4％増の69.5億円に拡大して着地。続く16年5月期も前期比15.0％増の80億円に伸びる見通しとなったことが買い材料。今期は、戦略分野に位置づける工場・建設現場・研究所や医療・介護施設などの顧客が増え、主力のBtoB事業が6.9％増収と収益を牽引。また、BtoC事業「LOHACO」も、業務・資本提携を結ぶヤフー <4689> との連携による集客力の向上、取扱商品の拡充などが奏功し50.4％増収と高成長が続く。
■ユナイテッドアローズ <7606> 4,350円 +325 円 (+8.1％) 本日終値 東証１部 上昇率4位
2日、Ｕアローズ <7606> が発表した6月の月次売上概況で、既存店売上高(小売り＋通販)が前年同月比2.6％増と3ヵ月連続で前年実績を上回ったことが買い材料。クールビズ需要のジャケットやパンツ、盛夏物需要のシャツやカット、半袖ニットのほか、トレンドアイテムのサンダル、ワイドパンツなどが好調に推移した。6月3日に価格を改定したクロムハーツも、カットやシルバーアクセサリーの販売が堅調だったうえ、訪日外国人需要が続き大きく伸びた。
■米久 <2290> 2,378円 +147 円 (+6.6％) 本日終値 東証１部 上昇率8位
2日、米久 <2290> が決算を発表。16年3月期第1四半期(3-5月)の連結経常利益が前年同期比76.1％増の17.9億円に拡大して着地したことが買い材料。食肉相場が前年を上回る水準で推移し、食肉事業の収益が大きく伸びたことが寄与。ハム・ソーセージなど加工品の販売好調も大幅増益に貢献した。
■大塚家具 <8186> 1,875円 +75 円 (+4.2％) 本日終値
2日、大塚家具 <8186> [ＪＱ]が新ブランドビジョンを発表したことが買い材料。新ブランドビジョンでは、インテリアを起点とした幸せを、高度な専門性を発揮しながら提案するとしており、スローガンは「幸せをレイアウトしよう。」。ビジョンの具現化に向けて、(1)全店舗で大リニューアル、(2)気軽にインテリアを変える自由を提案し、いいものを使い継ぐリユースの仕組みも導入、(3)顧客との関係深化へ会員制の改革の3つのアクションプランを実施する。併せて、新企業ブランドロゴの導入も明らかにした。発表を受けて、新ブランドビジョンの推進による企業価値の向上に期待する買いが向かった。また、1日に6月の店舗売上高が前年同月比49.6％増となったと発表したことも引き続きプラス材料。
■東武鉄道 <9001> 568円 +21 円 (+3.8％) 本日終値
SMBC日興証券が2日付で東武 <9001> の投資判断を「2(中立)→1(強気)」に引き上げ、目標株価を530円→610円に増額したことが買い材料視された。リポートでは格上げの理由として、(1)17年3月期以降コンセンサス予想を上回る利益成長が期待される。(2)18年3月期のスカイツリーエレベーター改修完了を機にこれまでプロモーションを行っていなかった中国人来場者の大幅増加が期待される。(3)過去1年間、主要私鉄各社の中でも最大のアンダーパフォームとなっておりPER比較でも割安感が大きくなっていることを挙げている。
■三井住友ＦＧ <8316> 5,594円 +124 円 (+2.3％) 本日終値
三井住友ＦＧ <8316> が続伸。日経新聞が3日付で、「三井住友フィナンシャルグループ(FG)は持ち合い株の削減に向けた数値目標を今秋をメドにつくる」と報じたことが買い材料視された。報道によると「株式を保有し続ける基準を新たに設け、それに合致しない場合は売却の対象とする」という。価格変動リスクの大きい株式の保有を減少することによる、資本増強に期待した買いが向かった。
■横河電機 <6841> 1,545円 -69 円 (-4.3％) 本日終値
2日、横河電 <6841> が海外募集による自己株処分920万株を発表。処分株数が発行済み株式数の3.42％に相当することから、株式需給悪化が嫌気された。処分価格は1517円。調達資金約133億円は、10年2月26日に実行した劣後ローンによる借入金250億円の弁済資金の一部に充てる。
■ファーストリテイリング <9983> 55,740円 -2,130 円 (-3.7％) 本日終値
2日、ファストリ <9983> が6月の国内ユニクロ事業売上推移速報を発表。既存店売上高が前年同月比11.7％減に落ち込み、3ヵ月ぶりに前年実績を下回ったことが嫌気された。既存店売上高が2ケタ減となるのは13年8月以来、1年8ヵ月ぶり。6月は気温が例年に比べ低く、夏物実需商品が苦戦したことが響いた。
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