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前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―


■ルーデン <1400>  469円 (+73円、+18.4%)

 ルーデン・ホールディングス <1400> [JQG]が大幅高で6連騰、この間に株価を5割近く上昇させ年初来高値を更新している。マンションの室内リフォームなどを主力とし、不動産開発などにも多角化を図り業績の立て直しを図っている。前週15日に発表した19年12月期第1四半期(1-3月)決算は営業損益が1900万円と前年同期の赤字から黒字に転換した。中古マンション市場が売上高、利益ともに会社側の想定を上回って推移している。これが買い安心感につながっているほか、ルーデンコインなど仮想通貨分野にも積極展開しており、最近のビットコイン価格の急上昇も株価の刺激材料となっている。

■シンクレイヤ <1724>  1,014円 (+150円、+17.4%) ストップ高

 シンクレイヤ <1724> [JQ]の上げ足が止まらない。4日連続ストップ高と異彩の上昇をみせ18年1月下旬以来1年4ヵ月ぶりの4ケタ大台復帰を果たした。ケーブルテレビネットワークなど情報通信システム関連の構築を手掛ける。4K・8K放送対応で光ファイバー投資が加速しており、これが同社の業績を押し上げる背景となっている。19年12月期第1四半期(1-3月)の営業利益は決算期変更に伴い前年同期との単純比較はできないものの、4億6000万円と大幅な伸びを示したことで、これを契機に短期資金が攻勢をかけている。

■平山 <7781>  2,890円 (+371円、+14.7%)

 平山ホールディングス <7781> [JQ]が急反騰。20日午前10時20分ごろ、6月30日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。投資単位当たりの金額を引き下げることで、株式の流動性向上と投資家層の拡大を図ることが目的という。また、株式分割に伴い、従来58円を予定していた19年6月期の期末一括配当を60円にすると発表しており、これも好材料視されたようだ。

■キューブシステム <2335>  974円 (+124円、+14.6%) 一時ストップ高

 東証1部の上昇率トップ。キューブシステム <2335> が大幅4日続伸、一時ストップ高で年初来高値を更新。システム開発やデータベースの構築を手掛け、銀行などの金融業界やスーパーなど流通小売業界、通信キャリア向けなどで高実績を誇るが、RPAやクラウドサービスといった成長分野への注力で時流を捉えている。AI関連ビジネスでは提携戦略を足場に業容拡大を図っており、昨年AI・IoTベンチャーで世界屈指の囲碁AI開発でも知られるトリプルアイズ(東京都千代田区)と資本・業務提携を締結、AIに対応したデジタル人材の育成を行っていることで、マーケットの注目度が高まっている。

■リミックス <3825>  401円 (+41円、+11.4%)

 リミックスポイント <3825> [東証2]が3連騰。システム開発を手掛けるほか、電力など省エネ支援やホテルの企画開発、中古車売買など多角化を推進している。特に仮想通貨交換所「ビットポイント」を運営していることで、ビットコイン関連株としての位置づけで投資資金が集まりやすい。ここにきてビットコイン価格が急上昇、直近は前日比10%を超える上昇で90万円台まで水準を切り上げており、これが刺激材料となり投機資金の流入を誘った。

■フュトレック <2468>  556円 (+55円、+11.0%)

 フュートレック <2468> [東証2]が続急騰。前週末17日の取引終了後、5月9日発表の決算で未定としていた20年3月期連結業績見通しについて、売上高31億100万円(前期比9.7%減)、営業利益8000万円(前期2800万円の赤字)、最終利益6000万円(同3億円の赤字)を見込み、年間配当は6期ぶり復配となる3円を予定していると発表したことが好感された。従来は不確定な案件が存在し合理的な算定が困難であるとしていたが、同日付でプロモーション事業をホワイトホールラボ(名古屋市中区)に譲渡すると発表したことに伴い予想を発表したという。なお、今期は音声認識事業とCRM事業を中心に事業拡大を図るとしている。

■レオパレス21 <8848>  308円 (+29円、+10.4%)

 東証1部の上昇率3位。レオパレス21 <8848> が3連騰。旧村上ファンド関係者が運営する投資会社レノ(東京都渋谷区)が17日の取引終了後、財務省に変更報告書を提出し、レノと共同保有者のレオパレス株保有比率が7.93%から10.32%に上昇したことが判明した。保有目的は投資および状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為などを行うこととしており、報告義務発生日は5月10日。レノの大量保有は14日に判明したばかりだが、その後も買い増しており、これを受けて思惑的な買いが続いているようだ。

■北越コーポ <3865>  628円 (+52円、+9.0%)

 東証1部の上昇率5位。北越コーポレーション <3865> が続急伸。17日大引け後に発表した19年3月期の連結経常利益は前の期比6.4%減の130億円になったが、続く20年3月期は前期比38.3%増の180億円に拡大し、19期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は引き続き紙需要の減少や原燃料価格の上昇が懸念材料となるものの、前期に実施した値上げ効果で採算が急改善する見込みだ。コスト削減の継続も増益に貢献する。前週末終値ベースの予想PERが12.8倍→9.5倍に低下し、割安感が強まったことも支援材料となった。

■プロレド <7034>  11,470円 (+900円、+8.5%)

 プロレド・パートナーズ <7034> [東証M]が急反発。前週末17日の取引終了後、6月11日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表しており、これが好材料視された。今回発表の株式分割は、投資単位当たりの金額を引き下げることで投資しやすい環境を整え、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることを目的としているという。効力発生日は6月12日。

■シグマクシス <6088>  1,288円 (+89円、+7.4%)

 東証1部の上昇率10位。シグマクシス <6088> がマドを開けて値を飛ばす展開。19年3月期最終利益は前の期比46%増と急拡大、20年3月期も16%増益と2ケタ成長を続ける見込みにあり、業績は5期連続で大幅増収増益路線をひた走る。経営コンサルティング会社で、戦略立案から開発・実行に至るまで一気通貫で対応できるのが強み。AI活用に特長があり、コンサルティング業務は秘密保持契約のもとで進められるためAIに絡む具体的な案件は表に出にくいが、リリースされたものでは、ドキュメント自動入力プラットフォームの「ディープシグマDPA」が注目されている。同商品については「大量の文書を扱う銀行向けなどで需要開拓が進む可能性がある」と会社側も期待を示している。

■都築電気 <8157>  1,160円 (+77円、+7.1%)

 都築電気 <8157> [東証2]が続急伸、1100円台後半に上値を伸ばし年初来高値に買われた。5月に入り一気に上値追いが加速している。富士通グループで情報ネットワークソリューションサービスを展開、19年3月期営業利益は前の期比31%増の33億1800万円と急拡大、20年3月期も前期比6%増の35億円と利益成長が続く。19年3月期年間配当は前の期比10円増配の39円と大幅増配するなど株主還元に厚い。依然としてPER9倍未満、PBR0.7倍は割安感が強い。会社側は、次代の成長分野であるAIとIoT、エッジコンピューティング分野に経営の重心を置く方針を明確に打ち出しており、これが株価を強く刺激している。

■学究社 <9769>  1,308円 (+79円、+6.4%)

 学究社 <9769> が続急伸。17日大引け後に発表した19年3月期の連結経常利益は前の期比17.3%減の13.1億円になったが、続く20年3月期は前期比21.9%増の16億円に拡大し、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は学習塾「ena」の新規開校を10校程度計画するとともに不採算校舎の閉校を進める。併せて、発行済み株数の0.89%にあたる10万株(金額で1億円)を上限に自社株買いを実施すると発表しており、株主還元の拡充を評価する買いも向かった。

■Ubicom <3937>  1,667円 (+93円、+5.9%)

 Ubicomホールディングス <3937> が大幅高で3連騰。前週16日に19年3月期決算発表を受けて突発人気化、300円高のストップ高に買われたが、その後も大口の買いが継続し目先筋の利益確定売りを吸収している。大企業向けを中心にシステム開発案件を手掛けるが、医療関連ソフトにも展開し需要開拓が進んでいる。フィリピンでのオフショア開発で人件費を下げ高利益率を確保している点が同社の特長。営業利益は19年3月期に前の期比75%増の5億6400万円と高変化をみせ、続く20年3月期も6億7100万円予想と前期比2割近い伸びを予想している。

■スペースVH <1448>  593円 (+32円、+5.7%)

 スペースバリューホールディングス <1448> が続急伸。前週末17日の取引終了後、集計中の19年3月期業績について、営業利益が54億5000万円から42億5000万円(前の期比6.8%増)へ、純利益が37億円から1億6000万円(同93.6%減)へ下振れて着地したようだと発表したが、アク抜け感から買いが優勢となった。売上高は従来予想の850億円に対して856億円(同11.6%増)とほぼ計画通りで着地したものの、立体駐車場事業における売上総利益計画の未達や販管費の増加が利益を圧迫した。また、ホテル開発プロジェクトを含む開発事業案件における減損損失や、システム投資戦略見直しによる減損損失などを計上したことも最終利益を押し下げたとしている。

■ベルグアース <1383>  2,181円 (+109円、+5.3%)

 ベルグアース <1383> [JQ]が続急伸。前週末17日の取引終了後、サカタのタネ <1377> 子会社の長野セルトップから、7月1日付で花苗育苗事業を譲り受けると発表しており、これを好感した買いが入った。長野セルトップが行うトルコギキョウを中心とした花苗育苗事業を6000万円で譲り受けるという。コア事業である野菜苗生産販売事業に花育苗事業を加えることで、苗事業の多角化・多品目化を大きく前進させるのが狙いとしている。また、ベルグアースは同時に、ウシオ電機 <6925> と「密閉式人工光育苗装置」や育苗に利用する補光用照明の照明方法、及びこれらの装置を用いた育苗レシピの開発を共同で行うと発表しており、これも好材料されている。今回の共同開発は、ベルグアースの商品開発力や人工光閉鎖型育苗施設のノウハウと、ウシオ電の光源技術を生かすことでこれらを商品化し、将来的には中国を中心としたアジア地域へ展開するのが狙いとしている。

■アトラエ <6194>  2,993円 (+108円、+3.7%)

 アトラエ <6194> が大幅高で3日ぶりに反発。17日の取引終了後。サッカーJ2リーグの水戸ホーリーホックと資本・業務提携したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。スポンサーとして全面的な支援を行うのが狙い。なお、同件による19年9月期業績への影響は軽微としている。

■マルハニチロ <1333>  3,335円 (+115円、+3.6%)

 マルハニチロ <1333> が3日ぶり大幅反発。20日付の日本経済新聞朝刊で「完全養殖マグロを欧州向けに本格的に輸出する」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。記事によると、2月に発効した日欧経済連携協定(EPA)が追い風となっており、19年度に欧州向けに10トン超を輸出し、輸出量全体を18年度比2倍の30トンにするという。欧州の消費者は天然魚の乱獲防止につながる完全養殖の水産物への意識が高いことから、日本食レストランをはじめとする需要の取り込みが期待されている。

■日本水産 <1332>  681円 (+16円、+2.4%)

 日本水産 <1332> 、マルハニチロ <1333> など水産株が高い。全般相場は米中摩擦問題を背景に主力輸出株が手掛けにくく、内需のディフェンシブセクターが相対的に優位性を発揮している。市場では「20日は、日経平均は一部の値がさ株の寄与でしっかりしているものの地合いは悪い。足もと円安でも主力輸出セクターは手掛けづらく、消去法的に水産株や医薬品株などが買いを集めやすくなっている」(国内ネット証券アナリスト)という。水産株については一部メディアの報道で完全養殖マグロの欧州向け輸出を本格化させると伝わったことからマルハニチロなどが買いを集めたことも影響しているもようだ。

■三井不 <8801>  2,640円 (+57円、+2.2%)

 三井不動産 <8801> 、三菱地所 <8802> 、住友不動産 <8830> など大手をはじめ不動産株に高いものが目立つ。業種別騰落率で「不動産」は33業種中、値上がり率トップ。日銀は緩和的な金融政策を継続する構えを示しており、有利子負債の負担軽減や資金調達コストの低下で不動産セクターの収益環境にはフォローの風が意識されている。加えて、20日朝方に発表された1~3月のGDP速報値で民間住宅投資が3四半期連続でプラスを確保したことが株価のポジティブ材料として作用している。

■物語コーポ <3097>  8,510円 (+180円、+2.2%)

 物語コーポレーション <3097> が続伸。前週末17日の取引終了後に発表した4月度の月次売上高で、既存店売上高が前年同月比1.6%増と2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。主力の焼肉部門が同1.6%増と2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが牽引した。なお、全店売上高は同10.4%増と前月に続いて2ケタ増となった。

■コムシスHD <1721>  2,659円 (+56円、+2.2%)

 コムシスホールディングス <1721> が続伸。17日の取引終了後に発表した24年3月期を最終年度とする中期経営計画で、最終年度に売上高6000億円以上(19年3月期4817億8300万円)、営業利益500億円以上(同352億6700万円)を目指すとしたことが好材料視された。5Gにより変貌する業界の要請にワンストップで応えることで売上高の拡大を図るほか、構造改革・IT武装化推進により早期に統合シナジーを創出することで目標達成を目指すとしている。

■ビルファンド <8951>  768,000円 (+13,000円、+1.7%)

 日本ビルファンド投資法人 <8951> [東証R]やジャパンリアルエステイト投資法人 <8952> [東証R]、ユナイテッド・アーバン投資法人 <8960> [東証R]などREITが軒並み高。米国の長期金利が低下基調にあり、日本も超低金利状態が続くなか、高利回りのREITを見直す動きが強まっている。東証REIT指数は、20日1940台まで上昇し、3月末につけた1932の年初来高値を更新、16年5月以来、3年ぶりの水準に上昇している。

■グレイス <6541>  2,837円 (+47円、+1.7%)

 グレイステクノロジー <6541> が7日続伸。20日の前引け後、主力クラウドサービスの「e-manual」「GRACE VISION」などの販売に関して、平山ホールディングス <7781> [JQ]傘下の平山と代理店契約を締結すると発表しており、業績への貢献が期待されている。今回の代理店契約締結は、メーカーの製造工程における製造請負・製造派遣・人材紹介などを行う平山が有する顧客網を通じて、「e-manual」「GRACE VISION」などの拡販を図るのが狙い。なお、20年3月期業績への影響は軽微としている。

■任天堂 <7974>  38,210円 (+520円、+1.4%)

 任天堂 <7974> が商いを伴い続伸、3万円台後半で売り物をこなし上値を慕う展開。東証1部上場銘柄のなかで売買代金は2位にランクインしている。「ニンテンドースイッチ」が好調で収益を牽引しているが、最近は足もとの業績を見直す形で米有力資産運用会社のキャピタル・リサーチ・アンド・マネジメントが同社株を再び買い増す動きをみせるなど、大口投資家の動きが株価に浮揚力を与えている。また前週は、画像処理半導体大手の米エヌビディアの四半期決算でゲーム向け需要の好調が判明したことが、エヌビディアとスイッチ関連で取引のある任天堂の株価刺激材料となった経緯がある。

※20日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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