米株
話題株ピックアップ【夕刊】（2）：エーザイ、カプコン、王子ＨＤ
■カプコン <9697> 2,488円 +37 円 (+1.5％) 本日終値
カプコン<9697>が続伸。午後２時ごろ、「デビル メイ クライ」シリーズの最新作である「デビル メイ クライ ５」が、全世界で２００万本を出荷したと発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。「デビル メイ クライ」シリーズは、個性豊かなキャラクターや爽快な操作感が特徴のスタイリッシュアクションゲーム。最新作「デビル メイ クライ ５」は、ナンバリングとして１０年ぶりの最新作で、シリーズの持ち味であるスタイリッシュなアクションと最先端のビジュアルを独自のゲームエンジン「ＲＥ ＥＮＧＩＮＥ」で統合し、さらに魅力を増したのが特徴。発売日は３月８日で、２週間足らずで全世界２００万本の販売を達成したことになる。
■王子ホールディングス <3861> 713円 +6 円 (+0.9％) 本日終値
王子ホールディングス<3861>が３日続伸。東海東京調査センターが２０日付で、投資判断を新規に「アウトパフォーム」目標株価１０００円でカバレッジを開始したことが好材料視されたようだ。同センターでは、１９年３月期営業利益を１１００億円（前年比５５．４％増）と会社計画並みの着地を予想するが、２０年３月期は同１３４０億円（同２１．８％増）と連続で大幅増益を見込む。値上げの浸透により、国内の新聞・印刷情報用紙の販売単価が１キログラム＝１１０．３円（同６．５％増）に上昇を予想することで、印刷情報メディアが黒字化し増益に貢献すると予想している。
■エーザイ <4523> 7,565円 -1,500 円 (-16.6％) ストップ安 本日終値 東証１部 下落率トップ
エーザイ <4523> がストップ安。21日、米バイオジェンと開発中のアルツハイマー病型認知症の治療薬候補「アデュカヌマブ」の有効性、安全性を評価する臨床第3相国際共同試験を中止することを決定したと発表しており、失望売りが殺到した。今回の中止決定は、独立データモニタリングコミッティが主要評価項目達成の可能性が低いと判断したことに基づくものであり、安全性に関する問題によるものではないという。また、今回の決定に伴い、EVOLVE試験(臨床第2相安全性試験)、およびPRIME試験(臨床第Ⅰb相試験)の長期継続投与試験についても中止することを明らかにしている。
■ミツバ <7280> 670円 -17 円 (-2.5％) 本日終値
ミツバ<7280>は５日ぶりに反落。２０日取引終了後、１９年３月期の連結業績予想の下方修正を発表したことが嫌気された。売上高は３３６０億円から３３２０億円（前期比１４．３％減）へ見直したほか、営業利益は１２０億円から１００億円（同４７．７％減）へ、最終損益は３０億円の赤字から７２億円の赤字（前期６５億２８００万円の赤字）へ修正した。米国が中国製品にかけた追加関税によるコスト増の影響などで営業利益が減少した。また、独占禁止法や各国競争法違反の疑いに関し、米国集団民事訴訟一部原告団との和解合意とカナダ集団民事訴訟原告団との包括和解金を計上した。更に、繰延税金資産の回収可能性を検討し、回収が見込めない部分の取り崩しを行う見込みだ。
■イオンファンタジー <4343> 2,796円 -39 円 (-1.4％) 本日終値
イオンファンタジー<4343>が反落。２０日の取引終了後、集計中の１９年２月期連結業績について、売上高が７７７億円から７４２億５０００万円（前の期比２．９％増）へ、営業利益が６６億円から４６億５０００万円（同２２．１％減）へ、純利益が３３億円から１８億５０００万円（同３８．０％減）へ下振れて着地したようだと発表しており、これを嫌気した売りが出た。第３四半期までの期間で、国内事業や中国事業が大幅な減益となったことが要因としている。第４四半期に国内事業でメダルゲーム機の新規導入やプライズ部門での人気ＹｏｕＴｕｂｅｒとのコラボ景品の展開を図ったほか、中国事業では単価の回復やインドアプレイグラウンドの活性化などに取り組み、第４四半期の計画数値は確保したが、第３四半期までのマイナスをカバーするまでには至らなかったとしている。
■ベクター <2656> 413円 +80 円 (+24.0％) ストップ高 本日終値
ベクター<2656>がストップ高。同社は２０日取引終了後、業績の改善を図るため、オンラインゲーム事業を譲渡すると発表。譲渡先については現在、開発会社及びサービス継続が可能な引受先企業と交渉中で、具体的な見通しがついた時点で改めて公表するとしている。なお、今後については今年１月から運営を受託しているソフトバンク<9434>の人気アプリトリホーダイサービス「ＡｐｐＰａｓｓ」や新規事業などに経営資源を集約し、企業価値及び株主価値の向上を図るとしている。
■ウェルス・マネジメント <3772> 2,277円 +400 円 (+21.3％) ストップ高 本日終値
ウェルス・マネジメント<3772>がストップ高。２０日の取引終了後に発表した２２年３月期を最終年度とする中期経営計画で、最終年度に売上高１４０億円（１９年３月期予想４０億円）、経常利益４０億円（同１２億７０００万円）を目指すとしたことから、意欲的な中計であるとの評価が高まっているようだ。資産循環型ビジネスへの転換を図り、Ｊ－ＲＥＩＴの創設を目指すことで国内でも有数の受託資産を獲得することにより、東証１部上場基準を満たす基盤を作る３カ年にするとしている。
■アライドアーキテクツ <6081> 668円 +100 円 (+17.6％) ストップ高 本日終値
アライドアーキテクツ<6081>がストップ高。同社はきょう、子会社のクレディッツが動画共有プラットフォーム「ユーチューブ」が新たに開始したプログラム「ＹｏｕＴｕｂｅ ｃｒｅａｔｉｖｅ ｐａｒｔｎｅｒ」に初期パートナーとして選定されたと発表。クレディッツは、広告クリエイティブに特化したグローバルプラットフォーム「Ｃｒｅａｄｉｔｓ」を通じて、あらゆるデジタル広告フォーマットにあわせた広告クリエイティブの提供を行っている企業。同社ではユーチューブの公式パートナーとして包括的なサービスを提供することで、より簡単かつ効果的な広告を活用できるようにしていきたいとしている。
■廣済堂 <7868> 859円 +122 円 (+16.6％) 本日終値 東証１部 上昇率トップ
廣済堂<7868>が急反発。旧村上ファンド系の投資会社「レノ」の企業グループである南青山不動産（東京都渋谷区）が２０日、１株７５０円で株式公開買い付け（ＴＯＢ）を実施すると発表したことが材料視された。株価はＴＯＢ価格を意識した動きとなっている。廣済堂は１月、ベインキャピタル系ファンドがＭＢＯ（経営陣による買収）の一環として実施する株式公開買い付けに賛同意見を表明することを決めたと発表した。当初の公開買い付け価格は１株６１０円だったが、創業家がＭＢＯに反対していた。廣済堂は米投資ファンドのベインキャピタルの支援を得て、ＴＯＢを通じたＭＢＯを実施中で、３月２５日にＴＯＢ期限を迎える。ＭＢＯで株式の非公開化（上場廃止）を目指している廣済堂は、南青山不動産によるＴＯＢについて、後日、賛成か反対かなどの意見を表明するとしている。更に、廣済堂側がＴＯＢを成立させるためには最低でもレノ陣営の示した買付価格か、それ以上に引き上げることが不可欠となっている。
株探ニュース
カプコン<9697>が続伸。午後２時ごろ、「デビル メイ クライ」シリーズの最新作である「デビル メイ クライ ５」が、全世界で２００万本を出荷したと発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。「デビル メイ クライ」シリーズは、個性豊かなキャラクターや爽快な操作感が特徴のスタイリッシュアクションゲーム。最新作「デビル メイ クライ ５」は、ナンバリングとして１０年ぶりの最新作で、シリーズの持ち味であるスタイリッシュなアクションと最先端のビジュアルを独自のゲームエンジン「ＲＥ ＥＮＧＩＮＥ」で統合し、さらに魅力を増したのが特徴。発売日は３月８日で、２週間足らずで全世界２００万本の販売を達成したことになる。
■王子ホールディングス <3861> 713円 +6 円 (+0.9％) 本日終値
王子ホールディングス<3861>が３日続伸。東海東京調査センターが２０日付で、投資判断を新規に「アウトパフォーム」目標株価１０００円でカバレッジを開始したことが好材料視されたようだ。同センターでは、１９年３月期営業利益を１１００億円（前年比５５．４％増）と会社計画並みの着地を予想するが、２０年３月期は同１３４０億円（同２１．８％増）と連続で大幅増益を見込む。値上げの浸透により、国内の新聞・印刷情報用紙の販売単価が１キログラム＝１１０．３円（同６．５％増）に上昇を予想することで、印刷情報メディアが黒字化し増益に貢献すると予想している。
■エーザイ <4523> 7,565円 -1,500 円 (-16.6％) ストップ安 本日終値 東証１部 下落率トップ
エーザイ <4523> がストップ安。21日、米バイオジェンと開発中のアルツハイマー病型認知症の治療薬候補「アデュカヌマブ」の有効性、安全性を評価する臨床第3相国際共同試験を中止することを決定したと発表しており、失望売りが殺到した。今回の中止決定は、独立データモニタリングコミッティが主要評価項目達成の可能性が低いと判断したことに基づくものであり、安全性に関する問題によるものではないという。また、今回の決定に伴い、EVOLVE試験(臨床第2相安全性試験)、およびPRIME試験(臨床第Ⅰb相試験)の長期継続投与試験についても中止することを明らかにしている。
■ミツバ <7280> 670円 -17 円 (-2.5％) 本日終値
ミツバ<7280>は５日ぶりに反落。２０日取引終了後、１９年３月期の連結業績予想の下方修正を発表したことが嫌気された。売上高は３３６０億円から３３２０億円（前期比１４．３％減）へ見直したほか、営業利益は１２０億円から１００億円（同４７．７％減）へ、最終損益は３０億円の赤字から７２億円の赤字（前期６５億２８００万円の赤字）へ修正した。米国が中国製品にかけた追加関税によるコスト増の影響などで営業利益が減少した。また、独占禁止法や各国競争法違反の疑いに関し、米国集団民事訴訟一部原告団との和解合意とカナダ集団民事訴訟原告団との包括和解金を計上した。更に、繰延税金資産の回収可能性を検討し、回収が見込めない部分の取り崩しを行う見込みだ。
■イオンファンタジー <4343> 2,796円 -39 円 (-1.4％) 本日終値
イオンファンタジー<4343>が反落。２０日の取引終了後、集計中の１９年２月期連結業績について、売上高が７７７億円から７４２億５０００万円（前の期比２．９％増）へ、営業利益が６６億円から４６億５０００万円（同２２．１％減）へ、純利益が３３億円から１８億５０００万円（同３８．０％減）へ下振れて着地したようだと発表しており、これを嫌気した売りが出た。第３四半期までの期間で、国内事業や中国事業が大幅な減益となったことが要因としている。第４四半期に国内事業でメダルゲーム機の新規導入やプライズ部門での人気ＹｏｕＴｕｂｅｒとのコラボ景品の展開を図ったほか、中国事業では単価の回復やインドアプレイグラウンドの活性化などに取り組み、第４四半期の計画数値は確保したが、第３四半期までのマイナスをカバーするまでには至らなかったとしている。
■ベクター <2656> 413円 +80 円 (+24.0％) ストップ高 本日終値
ベクター<2656>がストップ高。同社は２０日取引終了後、業績の改善を図るため、オンラインゲーム事業を譲渡すると発表。譲渡先については現在、開発会社及びサービス継続が可能な引受先企業と交渉中で、具体的な見通しがついた時点で改めて公表するとしている。なお、今後については今年１月から運営を受託しているソフトバンク<9434>の人気アプリトリホーダイサービス「ＡｐｐＰａｓｓ」や新規事業などに経営資源を集約し、企業価値及び株主価値の向上を図るとしている。
■ウェルス・マネジメント <3772> 2,277円 +400 円 (+21.3％) ストップ高 本日終値
ウェルス・マネジメント<3772>がストップ高。２０日の取引終了後に発表した２２年３月期を最終年度とする中期経営計画で、最終年度に売上高１４０億円（１９年３月期予想４０億円）、経常利益４０億円（同１２億７０００万円）を目指すとしたことから、意欲的な中計であるとの評価が高まっているようだ。資産循環型ビジネスへの転換を図り、Ｊ－ＲＥＩＴの創設を目指すことで国内でも有数の受託資産を獲得することにより、東証１部上場基準を満たす基盤を作る３カ年にするとしている。
■アライドアーキテクツ <6081> 668円 +100 円 (+17.6％) ストップ高 本日終値
アライドアーキテクツ<6081>がストップ高。同社はきょう、子会社のクレディッツが動画共有プラットフォーム「ユーチューブ」が新たに開始したプログラム「ＹｏｕＴｕｂｅ ｃｒｅａｔｉｖｅ ｐａｒｔｎｅｒ」に初期パートナーとして選定されたと発表。クレディッツは、広告クリエイティブに特化したグローバルプラットフォーム「Ｃｒｅａｄｉｔｓ」を通じて、あらゆるデジタル広告フォーマットにあわせた広告クリエイティブの提供を行っている企業。同社ではユーチューブの公式パートナーとして包括的なサービスを提供することで、より簡単かつ効果的な広告を活用できるようにしていきたいとしている。
■廣済堂 <7868> 859円 +122 円 (+16.6％) 本日終値 東証１部 上昇率トップ
廣済堂<7868>が急反発。旧村上ファンド系の投資会社「レノ」の企業グループである南青山不動産（東京都渋谷区）が２０日、１株７５０円で株式公開買い付け（ＴＯＢ）を実施すると発表したことが材料視された。株価はＴＯＢ価格を意識した動きとなっている。廣済堂は１月、ベインキャピタル系ファンドがＭＢＯ（経営陣による買収）の一環として実施する株式公開買い付けに賛同意見を表明することを決めたと発表した。当初の公開買い付け価格は１株６１０円だったが、創業家がＭＢＯに反対していた。廣済堂は米投資ファンドのベインキャピタルの支援を得て、ＴＯＢを通じたＭＢＯを実施中で、３月２５日にＴＯＢ期限を迎える。ＭＢＯで株式の非公開化（上場廃止）を目指している廣済堂は、南青山不動産によるＴＯＢについて、後日、賛成か反対かなどの意見を表明するとしている。更に、廣済堂側がＴＯＢを成立させるためには最低でもレノ陣営の示した買付価格か、それ以上に引き上げることが不可欠となっている。
株探ニュース
