明日の株式相場見通し＝米国株動向注視もボラティリティは低下傾向

　あす（２１日）の東京株式市場は、日経平均の上値は重いものの下値に対しても抵抗力を発揮しそうだ。基本的に今晩の米国株市場の動向に左右されやすく、ＮＹダウやナスダック指数が大きく変動すればそれに追随する形は避けられない。しかし、ＶＩＸ指数の動きが沈静化するなか、投資家の不安心理もひと頃と比べ緩和されているのも事実。東京株式市場では売買代金が減少基調にあるなかでボラティリティもそれに連動する形で低下傾向にあり、しばしの様子見ムードとなる可能性がある。

　当面の注目ポイントは、今回の波乱の発端となった米長期金利の動向、そして外国為替市場でのドル売り・円買いの動きがどうなるかだ。足もとは１ドル＝１０７円台に入るなど大幅円安で推移しているものの、円高警戒感が完全に払拭されたわけではなく、ドル・円相場を横目に引き続き神経質な値動きを強いられそうだ。

　東証１部の騰落レシオは２月１４日に７１．８１％まで低下したが、直近は８７％台にある。過度な売られ過ぎの状態からは脱しており、反動による戻り局面は一巡している。物色の流れとしては、あすもインデックス売買の影響を受けにくい中小型株優位の流れが継続しそうである。振り返って２０日の東京株式市場は、前日までの３営業日で日経平均が１０００円近い上昇をみせていたこともあって、利益確定売り圧力が強まったが、値上がり銘柄数は１０００を超え値下がりを上回っており、実態的にはそれほど悪い地合いではなかった。個人投資家を中心とする待機資金の旺盛な押し目買い意欲を反映している。

　なお今後、イベント的にはイエレン氏からバトンを引き継いだパウエルＦＲＢ議長の初の議会証言（下院）を来週２８日に控えていることで、ここでのコメントにマーケットの耳目が集まることになる。さらに、今回の為替相場のドル安の端緒はドル・ユーロ相場が基点であり、その意味で３月８日のＥＣＢ理事会後のドラギ総裁の会見も必然的に注目度が高まりそうだ。

　あすは日程面から、日本製造業ＰＭＩ速報値、１月の全国スーパー売上高、全国百貨店売上高、１月の訪日外国人客数などが注目となる。一方、海外では米１月の中古住宅販売件数、ＦＯＭＣ議事要旨（１月３０～３１日開催分）、２月の仏ＰＭＩ、独ＰＭＩ、ユーロ圏ＰＭＩ（いずれも速報値）などにマーケットの関心が高い。

出所：みんなの株式（minkabu PRESS）