大塚竜太氏【ここは買い場か見送りか、視界不良相場の行方】(1) ＜相場観特集＞

―整ったリバウンド条件、中小型株には反転の兆しも―

　東京株式市場は下値を探る局面が続いている。トランプ政権の打ち出す経済政策に対し先行き不透明感が取り沙汰されるほか、北朝鮮問題などの地政学リスクものしかかる。一方、テクニカル面では各種指標が底値圏を示唆するなど、リバウンドの条件は揃っており、東証2部や新興市場を中心に中小型株には反転の兆候もみてとれる。日経平均1万8000円台はキープできるのか、また遠くなった日経平均2万円大台復帰の日はいつか。“視界不良相場”の行方について、第一線で活躍するマーケット関係者2人に意見を聞いた。

●「弱気優勢も底値圏近し、買い場到来へ」

大塚竜太氏（東洋証券　ストラテジスト）

　相場の地合いは足もとをみれば弱気優勢であることは確かだが、全般は売られ過ぎの水準にあり、下値を探るというよりは買い場を探るべき場面とみている。これまで為替を絡めた先物への機械的な売り圧力が全体の足を引っ張っていたが、きょうの動きは円高にも関わらず下げ止まり、この足かせが外れた感がある。総じて売り飽き気分が台頭している。

　地政学リスクとして相場の上値を重くしている北朝鮮問題は一朝一夕に不透明感が払拭される類いのものではない。しかし、時間とともに相場には織り込みが進むと考えている。米国は（北朝鮮問題を）中国に任せるかたちでバトンを渡しており、トランプ大統領の言動とは裏腹に、実際に米国は武力行使に出る可能性は低いとみている。また、北朝鮮側も好戦的な構えはみせるものの本気で米国と一戦を交えようというつもりはない。東京市場は騰落レシオをはじめとするテクニカル指標が、これ以上売り込むことの難しさを示唆している。失敗したとはいえ北朝鮮は16日にミサイルを発射したが、米国の対応は極めてクールであり、思惑を外した売り方はいったん買い戻すしかない場面だ。

　今月下旬以降は国内企業業績の発表も徐々に本格化する。円高懸念が企業マインドにもネガティブに影響することが予想され、18年3月期の業績見通しに警戒感も漂うことは否定できない。ただ、ツレ安している内需の好業績株などに見直し余地は大きいだろう。また、為替の円高もいいところにきており、1ドル＝108円台を割り込む場面はあるかもしれないが、それはイレギュラーで、中期的にはドル高・円安基調。1ドル＝115円を目指す動きを予想している。

　日経平均株価はほぼ底値圏。仮に1万8000円割れはあっても、それは為替相場同様にイレギュラーとみて買い下がるスタンスでよさそうだ。上値は2～3月のボックス相場でもみ合い下限だった1万9000円台復帰が当面の目標。内需株が有利に見えるが、輸出株も円高を嫌気して過度に売られており、逆張りで対処したい。鉄冷えから様変わりしている新日鉄住金<5401>やジェイ　エフ　イー　ホールディングス<5411>などの鉄鋼、また、３次元ＮＡＮＤ型メモリーの需要が構造的に膨らむなか東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>などの半導体関連も引き続き注目だ。

（聞き手・中村潤一）

＜プロフィール＞（おおつか・りゅうた）
1986年岡三証券に入社（株式部）。88～98年日本投信で株式ファンドマネージャーを務める。2000年から東洋証券に入社し現在に至る。

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